新宅純二郎　研究業績一覧

· 著　書

o 藤本隆宏・新宅純二郎『グローバル化と日本のものづくり（改訂新版）』放送大学教育振興会, 2019年.

o 中沢孝夫・藤本隆宏・新宅純二郎（2016）『ものづくりの反撃』（ちくま新書）筑摩書房.

o 天野倫文・新宅純二郎・中川功一・大木清弘（2015）『新興国市場戦略論』有斐閣．

o 藤本隆宏・新宅純二郎『グローバル化と日本のものづくり』放送大学教育振興会, 2015年.

o 藤本隆宏・新宅純二郎・青島矢一（編著）『日本のものづくりの底力』東洋経済新報社, 2015年.

o 吉原英樹・白木三秀・新宅純二郎・浅川 和宏（編著）『ケースに学ぶ国際経営』有斐閣, 2013年.

o 元橋一之・新宅純二郎・小川紘一・立本博文・富田純一(共著)『グローバルビジネス戦略』白桃書房，2011年．

o 新宅純二郎・妹尾堅一郎・小川紘一・立本博文・高梨千賀子(共著)『ビジネスモデルイノベーション』白桃書房，2011年．

o 網倉久永・新宅純二郎（共著）『経営戦略入門』日本経済新聞出版社，2011年．

o 新宅純二郎・天野倫文（共編著）『ものづくりの国際経営戦略―アジアの産業地理学』有斐閣，2009年．

o 新宅純二郎・柳川範之（共編著）『フリーコピーの経済学―デジタル化とコンテンツ・ビジネスの未来―』日本経済新聞出版社，2008年．

o 新宅純二郎・江藤学（共編著）『コンセンサス標準戦略』日本経済新聞出版社，2008年．

o 東京大学ものづくり経営研究センター『170のkeywordによる　ものづくり経営講義』日経BP社, 2005年.

o 藤本隆宏・高橋伸夫・新宅純二郎・阿部誠・粕谷誠『リサーチ・マインド 経営学研究法』有斐閣, 2005年9月.

o 藤本隆宏・新宅純二郎（共編著）『中国製造業のアーキテクチャ分析』東洋経済新報社，2005年5月。

o 新宅純二郎・田中辰雄・柳川範之（共編著）『ゲーム産業の経済分析：コンテンツ産業発展の構造と戦略』東洋経済新報社，2003年3月.

o 奥野正寛・竹村彰道・新宅純二郎（共編著）『電子社会と市場経済：情報化と経済システムの変容』新世社，2002年.

o 新宅純二郎・淺羽茂（共編著）『競争戦略のダイナミズム』，日本経済新聞社，2001年．

o 新宅純二郎・柴田高・許斐義信（共編著）『デファクト・スタンダードの本質』，有斐閣，2000年.

o 宇田川勝・橘川武郎・新宅純二郎（共編著）『日本の企業間競争』，有斐閣，2000年.

o 『日本企業の競争戦略−成熟産業の技術転換と企業行動−』（Competitive Strategies of Japanese Firms)，有斐閣，1994年．

· コラム

o ものづくり紀行　　赤門マネジメント・レビュー

・ 2017年

・ ヨーロッパのイノベーション

・ 2015年

・ カンボジアにおけるものづくりの可能性―“タイプラス1”か?　“チャイナプラス1”か?

・ 高付加価値船に集中する韓国造船業

・ 2014年

・ ポストアパルトヘイト期の現状と課題―南アフリカにおける日系3社の取り組み

・ 賃金高騰に直面した中国製造業の変貌―吉利汽車の転換事例

・ 2013年

・ バングラデシュのアパレル産業とものづくりの可能性

・ 2012年

・ トルコ自動車産業の現状と展望―トルコの日韓自動車企業から

・ タイにおける洪水被害と復旧の実態

・ ブラジルの二輪車と自動車に見る日本企業の成功と課題

・ 2011年

・ バンガロールにおける日系企業のものづくり―ファナック・インディア、マキノ・インディアのインド市場戦略

・ 2010年

・ ブラジルアマゾンのものづくり：工業都市マナウスの歴史と日本企業の課題

・ 韓国企業の海外ものづくりオペレーション(2)―現代自動車とLG電子の中東欧拠点調査を中心に―

・ インドの経済発展とインド企業、日本企業のものづくり

・ 2009欧州PV展に見るドイツ太陽光発電産業の発展

・ 2009年

・ タイにおけるものづくりの光と影：一歩進んだものづくり能力構築のために

・ 韓国企業の海外ものづくりオペレーション（1）―現代自動車とLG電子の中東欧拠点調査を中心に―

・ ベトナム市場からみる日系電機メーカーの課題と挑戦

・ 2008年

・ 中国家電市場「三国志」と日本企業―上海の販売マーケティングの現場を訪問して

・ ポーランドへの投資競争と液晶クラスター

・ 韓国液晶産業における製造技術戦略

・ 2007年

・ 韓国中小企業の苦悩

・ 空洞化しないシンガポール製造業

・ 2005年

・ 中国テレビ業界の変貌

・ 台湾 台湾製造業の空洞化と国内回帰

・ フィリピンの擦り合わせものづくり

・ 何が韓流ドラマの興隆をもたらしたのか

· 学術論文・雑誌記事

1. Nagashima, M., Shintaku, J., & Tomino, T. (2021) “Linking assignment strategy with technology transfer between parents and subsidiaries of multinational corporations: A case of digital still camera in China,” MMRCディスカッションペーパー 529.

2. Nagashima, M., Shintaku, J., & Tomino, T. (2021) “Factory based new business development - Diversification strategies through organizational capability of manufacturing -,” MMRCディスカッションペーパー 528.

3. Nagashima, M., Shintaku, J., & Tomino, T. (2021) “Triad perspective of global supply chain integration among R&D, production, and marketing activities,” MMRCディスカッションペーパー 527.

4. Nagashima, M., Shintaku, J., & Tomino, T. (2021) “Triad perspective of global supply chain integration,” MMRCディスカッションペーパー 526.

5. 立本博文, 新宅 純二郎, 二又 俊文（2019）「iモードの欧州展開　―日本発のビジネスエコシステムのグローバル化」, MMRCディスカッションペーパー 508.

6. Fukuzawa, M., Inamizu, N., Shintaku, J., Yokozawa, K, & Suzuki, N. (2018) The nature of surviving Japanese factories in the global competition: An empirical analysis of electrical and electronics factories. In Fujimoto, T, & Ikuine, F. (Eds.), Industrial Competitiveness and Design Evolution (pp. 223-247). Japan, Tokyo: Springer Japan.
7. 立本博文, 小川紘一, 新宅純二郎（2017）「プラットフォームビジネス」, 安本雅典・真鍋誠司編『オープン化戦略』第10章, 有斐閣, 240-263.
8. Kobayashi, M., Tomino, T., Shintaku, J., & Park, Y.W. (2017) “Demand Fluctuation and Supply Chain Integration: Case Studies of Japanese Firms,” Perspectives on Global Development and Technology, 16, 564-586.
9. 新宅 純二郎, 二又 俊文, 吉岡(小林) 徹, 許 經明, 瀬川 晶子（2017）「ヨーロッパのイノベーション」『赤門マネジメント・レビュー』 16(1), 35-60. https://www.jstage.jst.go.jp/browse/amr/-char/ja/
10. 新宅純二郎 (2016)「日本企業の海外生産における深層の現地化」『赤門マネジメント・レビュー』 15(11), 523-538. https://www.jstage.jst.go.jp/browse/amr/15/11/_contents/-char/ja/
11. 新宅純二郎 (2016)「新興国市場で勝抜く戦略：アジアにおける生産再配置の動向」『JMCジャーナル』64（7), 34-46.
12. 新宅 純二郎「複雑化する国際供給網」日本経済新聞・経済教室、2016年5月26日。
13. 新宅純二郎 (2016)「海外現地生産の進展と国内製造業への影響」『赤門マネジメント・レビュー』 15(5), 267-284.
14. 富野貴弘, 新宅純二郎, 小林美月 (2016)「トヨタのグローバル・サプライチェーン・マネジメント」『赤門マネジメント・レビュー』 15(4), 209-230.
15. Park, Y.W. and Shintaku, J. (2016) “The replication process of a global localisation strategy: a case study of Korean firms”, Int. J. Business Innovation and Research, Vol. 10, No. 1, pp.8–25.
16. Park, Y. W., Shintaku, J., & Hong, P. (2015), “Effective supply chain integration: case studies for Korean global firms in China” International Manufacturing Technology and Management, 29(3/4), 161-179.
17. Kobayashi, M., Shintaku, J., & Kato D. (2015), “Flexible Supply Capability Driving Total Inventory Reduction: An Analysis of Omron Healthcare,” International Journal of Productivity and Quality Management, 15(2), 268-284.
18. 新宅純二郎 (2015)「アジアにおけるものづくりの新しい胎動」『赤門マネジメント・レビュー』 14(11), 639-650.
19. 新宅純二郎 (2015)「グローバルサプライチェーン再構築による製造業の優位性」『JMCジャーナル』64（7), 40-49.
20. 富野貴弘, 新宅純二郎, 小林美月(2014)「トヨタのグローバル・サプライチェーンマネジメント」, MMRCディスカッションペーパー 463.
21. 新宅純二郎（2014）「ものづくり産業の現状と課題」『労働調査』2014年10月, 4-8.
22. 新宅純二郎, 稲水伸行, 福澤光啓, 鈴木信貴, 横澤公道 (2014)「電機産業の現場力調査：日本の現場の競争力を支える職場」『赤門マネジメント・レビュー』 13(10), 371-406.
23. Shintaku, J., Nakagawa, K., Ogawa, K., & Yoshimoto, T. (2014). Competition and collaboration between Japanese and Taiwanese firms in optical disk industries.　Annals of Business Administrative Science, 13, 353-367.　doi: 10.7880/abas.13.353.
    http://www.gbrc.jp/journal/abasjp/ms/abas13-25.pdf
24. 新宅純二郎 (2014)「新興国市場を勝抜く戦略と組織の要件：製品・組織戦略の観点から」『JMCジャーナル』62（9), 2-15.
25. 許経明・新宅純二郎・蘇世庭（2014）「台湾の液晶産業参入と発展」長内厚, 神吉直人編『台湾エレクトロニクス産業のものづくり：台湾ハイテク産業の組織的特徴から考える日本の針 路』第6章, 白桃書房.
26. 新宅純二郎・蘇世庭（2014）「台湾PDP産業の失敗」長内厚, 神吉直人編『台湾エレクトロニクス産業のものづくり：台湾ハイテク産業の組織的特徴から考える日本の針路』第7章, 白桃書房.
27. 新宅純二郎（2014）「日本企業の海外生産が日本経済に与える影響」『国際ビジネス研究』6(1), 3-12.
28. Inamizu, N., M. Fukuzawa, T. Fujimoto, J. Shintaku, and N. Suzuki (2014) Group Leaders and Teamwork of Over-Lean Production System, Journal of Organizational Change Management, 27(2), 188-205, doi: 10.1108/JOCM-08-2012-0122.
29. 若山俊弘・新宅純二郎・天野倫文 (2014)「パナソニックが中国市場から得た教訓―現地主義か、グローバル統合か」『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー』 39(2), 88-96.（Wakayama, Shintaku, and Amano (2012)の翻訳）
30. Shintaku, J., & Asaba, S. (2014). Intergenerational competitive strategies for industry standards. Annals of Business Administrative Science, 13, 47-66. doi: 10.7880/abas.13.47
31. Takahashi, N., Shintaku, J., & Ohkawa, H. (2013), “Is technological trajectory disruptive?” Annals of Business Administrative Science, 12, 1-12, DOI: 10.7880/abas.12.1.
32. 福澤光啓・稲水伸行・鈴木信貴・佐藤祐樹・村田香織・新宅純二郎・藤本隆宏（2012）「奔走するリーダー：環境変動に対する自動車組立職場の適応プロセス」『組織科学』46(2), 75-94.
33. 新宅純二郎・大木清弘（2012）「日本企業の海外生産を支える産業財輸出と深層の現地化」『一橋ビジネスレビュー』2012年冬号, 22-38.
34. Wakayama, T., J. Shintaku, and H. Amano (2012), “What Panasonic Learned in China,” Harvard Business Review, December 2012, 109-113.
35. 蘇世庭・新宅純二郎（2012）「フラットパネルディスプレイ産業における日本から台湾への技術移転―液晶の成功とプラズマの失敗―」『赤門マネジメント・レビュー』 11(11), 713-748. 
36. 新宅純二郎（2012）「日本企業の海外生産が日本経済に与える影響ー海外生産における付加価値分析ー」国際ビジネス研究学会大会報告要旨集.
37. 新宅 純二郎（2012）「新興国市場開拓と国内製造業―グローバルサプライチェーンと日本製造業の付加価値―」, 『JMC journal』, 日本機械輸出組合，2012年8・9月号, 2-12.
38. 新宅 純二郎（2012）「先進企業の新興国市場戦略」, 『JMC journal』, 日本機械輸出組合，2012年7月号, 2-13.
39. 新宅 純二郎（2012）「経営者は現場の力結集を」日本経済新聞、経済教室、2012年6月29日.
40. Shintaku, J. and H. Amano (2012), “How Some Japanese Firms Have Succeeded Against Low-Cost Competitors in Emerging Markets,” Anil K. Gupta, Toshiro Wakayama, and U. Srinivasa Rangan ed. Global Strategies for Emerging Asia, Jossey-Bass/Wiley, 2012.
41. Wakayama, T., J. Shintaku, H. Amano and T. Kikuchi (2012), “Co-Evolving Local Adaptation and Global Integration: The Case of Panasonic China,” Anil K. Gupta, Toshiro Wakayama, and U. Srinivasa Rangan ed. Global Strategies for Emerging Asia, Jossey-Bass/Wiley, 2012.
42. Shintaku, J. and Y. Park (2012), “Japan’s position in East Asia’s IT industrial networks,” SERI Quarterly. 5(1).
43. Tatsumoto, H, K. Ogawa and J. Shintaku (2011), “Strategic Standardization: Platform Business and the Effect on International Division of Labor,” Annals of Business Administrative Science, 10, pp.13-26.
44. 鈴木信貴・新宅純二郎（2011）「産業財のインド市場戦略」『一橋ビジネスレビュー』2011年冬号．
45. 新宅 純二郎（2011）「我が国機械関係企業の新興国市場戦略」, 『JMC journal』, 日本機械輸出組合，2011年6月号．
46. 新宅 純二郎（2011）「サプライチェーン再構築の道　競争力とリスク対応両立」日本経済新聞、経済教室、2011年6月21日.
47. 立本博文, 小川紘一, 新宅純二郎（2010）「オープン・イノベーションとプラットフォーム・ビジネス」『研究技術計画』, 25(1), 78-91.
48. 新宅純二郎(2010)「日本の製造業における構造改革―アーキテクチャのモジュラー化による競争力低下」『講座・日本経営史６　グローバル化と日本型企業システムの変容』第3章、ミネルヴァ書房．
49. 天野倫文, 新宅純二郎 (2010) 「ホンダ二輪事業のASEAN戦略―低価格モデルの投入と製品戦略の革新」『赤門マネジメント・レビュー』 9(11), 783-806.
50. 大木清弘, 新宅純二郎, 朴英元, 天野倫文 (2010) 「ブラジルアマゾンのものづくり：工業都市マナウスの歴史と日本企業の課題」『赤門マネジメント・レビュー』 9(11), 825-848.
51. 新宅 純二郎（2010）「円高と空洞化：産業財の競争力が鍵」日本経済新聞、経済教室、2010年10月1日.
52. 新宅純二郎(2010)「グローバリゼーションにおける日本企業のものづくり戦略」『NIRA政策レビュー』No.47, 7月, 4-6.
53. Shintaku, J. and Tatsumoto H. (2010) “New Business Model; Empowering emerging market,” ISO Focus+, June, 1(6), 28-30.
54. Shintaku, J. (2010). “Changing production networks in Asia,” Japan Spotlight, 172, July-August, 16-17.
55. 鈴木信貴, 新宅純二郎 (2010) 「インドの経済発展とインド企業、日本企業のものづくり」『赤門マネジメント・レビュー』 前編9(4), 277-294, 後編9(5), 341-358.
56. 富田純一, 立本博文, 新宅純二郎, 小川紘一 (2010) 「ドイツにみる産業政策と太陽光発電産業の興隆：欧州産業政策と国家特殊優位」『赤門マネジメント・レビュー』 9(2), 61-88.
57. 新宅純二郎, 呉在烜, 朴英元, 天野倫文, 善本哲夫, 福澤光啓, 藤本隆宏 (2010) 「韓国企業の海外ものづくりオペレーション(2)―現代自動車とLG電子の中東欧拠点調査を中心に」『赤門マネジメント・レビュー』 9(2), 103-114.
58. 新宅純二郎, 呉在烜, 朴英元, 天野倫文, 善本哲夫, 福澤光啓, 藤本隆宏 (2009) 「韓国企業の海外ものづくりオペレーション（1）―現代自動車とLG電子の中東欧拠点調査を中心に」『赤門マネジメント・レビュー』 8(10), 615-629.
59. 新宅純二郎・天野倫文（2009）「新興国市場戦略論―市場・資源戦略の転換―」『経済学論集』第75巻第3号, pp.40-62.
60. 藤本隆宏・新宅純二郎・善本哲夫(2009)「ものづくり経営の今後」, Panasonic Technical Journal, 55(3) , pp.36-41.
61. 新宅純二郎(2009)「新興国市場開拓に向けた日本企業の課題と戦略」『国際協力銀行・国際調査室報』2号, pp.53-66．
62. 新宅純二郎(2009)「今息づくイノベーション思想：アバナシーからクリステンセン、チェスブロウまで」『商工にっぽん』．
63. 新宅純二郎(2009)「コンセンサス標準の戦略的活用」，『知財ぷりずむ』，７巻78号．
64. 新宅純二郎(2009)「講演　コンセンサス標準戦略」, 『JMC journal』, 日本機械輸出組合，2009年3月号．
65. 立本博文・小川紘一・新宅純二郎（2008）「技術の収益化のための国際標準化とコア技術管理」、『日本知財学会誌』5巻2号, pp.4-11．
66. 新宅純二郎(2008)「講演 日本製造業の拡大アジアでの経営・市場戦略」, 『JMC journal』, pp.2-9, 日本機械輸出組合
67. 新宅純二郎・立本博文・善本哲夫・富田純一・朴英元(2008)「製品アーキテクチャから見る技術伝播と国際分業」、『一橋ビジネスレビュー』56巻2号, pp.42-61．
68. 新宅 純二郎(2008)「ものづくりをブランド価値に」、飯塚悦功（編著）『日本のものづくり2.0―進化する現場』第４章、日本経済新聞出版社．
69. Junjiro SHINTAKU and Kotaro KUWADA (2008) “Reorganizing Mature Industry through Technological Innovation: De-Maturity in Watchmaking Industry,” in Takuji HARA, Norio Kambayashi and Noboru Matsushima ed. Industrial Innovation in Japan, Routledge.
70. 新宅純二郎・善本哲夫・小川紘一（2008）「製品アーキテクチャにもとづく日韓企業の協業モデル」、現代日本学会編『21世紀日韓関係と北東アジアのビジョン�U』第9章所収、Hanul出版（日本語、韓国語、同時出版）。
71. 新宅純二郎・善本哲夫・立本博文・許経明・蘇世庭(2007)「液晶テレビのアーキテクチャと中国企業の実態」 『赤門マネジメント・レビュー』 , 6巻11号, グローバルビジネスリサーチセンター.
72. 新宅純二郎・善本哲夫・立本博文・許経明(2007)「中国液晶テレビメーカーの実態と企業戦略 ―中国企業2社の事例―」 『赤門マネジメント・レビュー』 , 6巻2号, グローバルビジネスリサーチセンター.

73. 藤本隆宏・天野倫文・新宅純二郎(2007)「アーキテクチャ分析にもとづく比較優位と国際分業：ものづくりの観点からの多国籍企業論の再検討」, 『組織科学』, 40(4), pp.51-64, 白桃書房.

74. 新宅純二郎(2007)「東アジアにおける製造業ネットワーク形成と日本企業のポジショニング」『韓日経商論集』, 2007年6月号, pp.169-195, 韓日経商学会.

75. 新宅純二郎, 天野倫文, 小川紘一, 中川功一, 大木清弘, 福澤光啓 (2007) 「日米ハードディスクドライブ産業にみる国際分業と競争戦略」『赤門マネジメント・レビュー』6(6), 217-242. http://www.gbrc.jp/journal/amr/AMR6-6.html

76. 新宅純二郎(2007)「アーキテクチャのポジショニング戦略」 『ものづくり経営学―製造業を超える生産思想』, 光文社, 第１部第２章, pp.35-50.

77. 新宅純二郎(2007)「中国の家電産業と日本企業の戦略」 『ものづくり経営学―製造業を超える生産思想』, 光文社, 第４部第５章, pp.475-485.

78. 新宅純二郎(2006)「インド製造業の魅力と実態 (SPECIAL FEATURE インドの潜在力)」『ていくおふ』, 117, pp.8-15, ANA総合研究所

79. 新宅純二郎(2006)「中国製造業のアーキテクチャ分析:進化のシナリオと日本企業の対応戦略 (早稲田大学IT戦略研究所IT経営ゼミナール(第38回)中国企業との付き合い方)」『アイティセレクト』, 6(6) (通号 61), pp.108-111, アイティメディア

80. 新宅純二郎・福澤光啓・立本博文(2006)「ファームウェア・アーキテクチャの揺れ動きとその要因 ―デジタル複合機の事例―」『赤門マネジメント・レビュー』, 5巻7号, グローバルビジネスリサーチセンター.

81. 新宅純二郎(2006)「日本製造業における構造改革」MMRCディスカッションペーパー 83, 東京大学ものづくり経営研究センター.

82. 新宅純二郎(2006)「講演 拡大アジア圏でのわが国の戦略のあり方--アジア製造業ネットワークにおける日本企業のポジショニング (特集 わが国企業の国際競争力強化戦略), 『JMC journal』, 54(8) (通号 667), pp.2-11, 日本機械輸出組合.

83. Junjiro Shintaku, Koichi Ogawa, Tetsuo Yoshimoto （2006） “Architecture-based Approaches to International Standardization and Evolution of Business Models,” International Standardization as a Strategic Tool: Commended Papers from the IEC Century Challenge 2006, IEC. (MMRCディスカッションペーパー96)

84. 善本　哲夫・新宅　純二郎・中川　功一・藤本　隆宏・椙山　泰生・天野　倫文・太田原　準・葛 東 昇「調査報告：インド製造業のものづくりと日系企業のインド進出―二輪、四輪、家電の事例―」『赤門マネジメント・レビュー』5(12), pp. 707-728.
85. 善本哲夫・新宅純二郎・小川紘一（2006）「製品アーキテクチャにもとづく日韓企業の協業モデル」『赤門マネジメント・レビュー』5(10), pp.629-650.
86. 新宅 純二郎(2006) 「東アジアにおける製造業ネットワークの形成と日本企業のポジショニング」MMRCディスカッションペーパー92。
87. 新宅純二郎・許 経明・蘇 世庭（2006） 「台湾液晶産業の発展と企業戦略」『赤門マネジメント・レビュー』5(8), pp.519-540.
88. 新宅純二郎・小川紘一・善本哲夫（2006）「光ディスク産業の競争と国際的協業モデル―擦り合わせ要素のカプセル化によるモジュラー化の進展―」, 榊原清則・香山晋編著『イノベーションと競争優位』4章、NTT出版.
89. 新宅純二郎・善本哲夫（2006）「光ディスクの標準化による国際競争と国際協調戦略」経済産業省標準化経済性研究会 (編)『国際競争とグローバル・スタンダード』, 第２章, 日本規格協会.
90. 新宅純二郎・小川紘一・善本哲夫（2006）「光ディスク産業の競争と国際的協業モデル―擦り合わせ要素のカプセル化によるモジュラー化の進展―」『赤門マネジメント・レビュー』5(2), pp.35-65，2006年
91. 「技術革新にもとづく競争戦略の展開」『リーディングス　日本の企業システム　第�U期　第3巻戦略とイノベーション』第4章、2006年（1986年論文の再録）
92. 「海外企業との協業を通じた基幹部材と完成品事業との連携モデル」『ビジネスインサイト』13(3), pp.20-35, 2005. （善本哲夫・新宅純二郎）
93. 「アーキテクチャ分析に基づく日本企業の競争戦略」『JEITA Review』, pp.8013, 2005年11月。
94. “Architecture-based Advantage of Firms and Nations: New Global Alliance between Japan and Catch-up Countries”Annals of Business Administrative Science, 4(3), pp.21-38, July. 2005.( OGAWA, Koichi, SHINTAKU, Junjiro, YOSHIMOTO, Tetsuo)
95. 「台湾光ディスク産業の発展過程と課題―日本企業との競争、協調、分業― 」『赤門マネジメント・レビュー』4(3), pp.103-140，2005年（新宅純二郎・竹嶋斎・中川功一・小川　紘一・善本哲夫）
96. “Sustainability of Competitive Advantage: Accumulated Experience and Discontinuous Technological Change,” Annals of Business Administrative Science, 4(1), pp.1-8, Jan. 2005.
97. 「中国等アジアとの分業戦略」『日本機械輸出組合　ＪＭＣジャーナル』2004年10月, pp.9-16。
98. 「ゲーム産業と経済学」, 『経済セミナー』2004年8月。
99. 「規制緩和のインパクト」経営史学会編『日本経営史の基礎知識』有斐閣、pp.376-377, 2004年。
100. 「中国モジュール型産業における日本企業の戦略」『赤門マネジメント・レビュー』3(3), pp.95-114, 2004年（加藤寛之、善本哲夫との共著）
101. 「アーキテクチャ論から見た中国との分業」『日本機械輸出組合　ＪＭＣジャーナル』2003年11月, pp.2-7。
102. 「モジュール化への対応戦略を考える」『エコノミスト』2003年5月6日号
103. 「アーキテクチャの視点から中国関係を考える」『中小公庫マンスリー』2003年５月, pp.12-19.
104. 「Resource-Based Viewの形成」『赤門マネジメント・レビュー』1(9), pp.687-704，2002年（高橋伸夫と共著）
105. 「業界標準をめぐる競争戦略」『赤門マネジメント・レビュー』1(2), pp.133-158，2002年（淺羽茂と共著）
106. 「韓国オンライン・ゲーム産業の形成プロセス」『赤門マネジメント・レビュー』1(5), pp.453-462，2002年（魏晶玄と共著、研究会報告）
107. 「トステム株式会社―アルミサッシ事業への参入と競争優位の確立―」『赤門マネジメント・レビュー』1(1), pp.67-104，2002年
108. 「経営入門　事業の選択」，『日本経済新聞　やさしい経済学』，2002年2月13日〜19日（日本経済新聞社編『やさしい経営学』日経ビジネス文庫, 2002年, 所収）．
109. 「ゲームソフト産業における企業組織と成果」，奥野正寛・池田信夫編『情報化と経済システムの転換』第９章，東洋経済新報社，2001年（共著者：田中辰雄）．
110. 「アメリカにおける家庭用ゲームソフトの市場と企業戦略」，日本学術振興会未来開拓学術研究推進事業プロジェクト・電子社会と市場経済ディスカッションペーパー No.71，2001年3月．（共著者：生稲史彦 ）
111. 「中小企業の成長における競争の役割」，『国民生活金融公庫調査月報』，No.468, 2000年4月（生稲史彦と共著）．→jpeg画像ファイル；1　2　3　4
112. 「成熟産業における技術転換」，『中小公庫マンスリー』（中小企業金融公庫），Vol.47 No.4, 2000年4月．→PDFファイル
113. 「家庭用ビデオゲーム開発企業に関する実態調査：製品戦略、製品開発、人的資源管理における3つの企業類型」 ，日本学術振興会未来開拓学術研究推進事業プロジェクト・電子社会と市場経済ディスカッションペーパー No.47，2000年3月．（共著者：田中辰雄, 生稲史彦）.
114. 「先端産業における競争戦略」，マネジメントトレンド増刊2号『デファクト・スタンダード　-競争戦略の変容』，経営研究所，1999年7月．
115. 「ソフト開発の組織とイノベーション」，『富士通マネジメントレビュー』，No. 203，1999年夏（生稲史彦と共著）．
116. 「成熟産業における技術転換：技術転換が企業の競争力を決定する」（講演録），『日本経済研究センター会報』，1999年4月1日．
117. 「家庭用ゲームソフトにおける開発戦略の比較−開発者抱え込み戦略と外部制作者活用戦略−」，東京大学大学院経済学研究科　日本経済国際共同研究センター　Discussion Paper CIRJE-J-11，1999年3月（共著者：生稲史彦，田中辰雄）．
118. 「技術転換への対応能力：セイコーとスイス時計メーカーの比較」，竹内弘高ほか編『マーケティング革新の時代　第２巻：製品開発革新』，有斐閣，1999年．
119. 「戦略スキーマの相互作用：シャープの事業展開と戦略策定の参照点」，『経済学論集』，東京大学経済学会，第64巻第2号，1998年(共著者：網倉久永)．→PDFファイル
120. 「製品イノベーションを導く戦略の一貫性−ソニーの家庭用ＶＴＲ開発−」，『ケースブック　日本企業の経営行動　第3巻　イノベーションと技術蓄積』，有斐閣，1998年(共著者：椙山泰生)．
121. "Process of Organizational Capabilites Development: Strategic Schema and Competitive Advantages in the Electronic Calculator Industry"，『上智經濟論集』，第43巻第1号，1997年(共著者：Hisanaga Amikura).
122. 「業界標準と企業競争」，『日本経済新聞　やさしい経済学』，1997年9月29日〜10月10日．
123. 「ＩＴ産業における業界標準の世代交代をめぐる諸問題」，『富士通マネジメントレビュー』，No. 195，1997．
124. 「業界標準の世代交代をめぐる競争戦略」，『タウラ技報』，vol. 31，1997年．
125. 「日本企業の競争力」，『日本経済事典』（10章・），日本経済新聞社，1996年．
126. 「大企業体制の再検討」，『日本経済新聞　やさしい経済学』，1995年4月14日〜20日．
127. 「日本企業の技術転換への適応」，『日本企業の適応力』，日本経済新聞社，1995年．
128. 「製品進歩にもとづく競争戦略−頻繁なモデルチェンジと多品種化の意義と限界−」，『研究開発マネジメント』，5巻2号，1995年2月．
129. 「競争戦略」，稲葉元吉編著『現代経営学の構築』第4章，同文舘，1994年．
130. 「既存産業の脱成熟と競争戦略」，東京大学博士学位論文，1993年3月．
131. 「対話としての競争　-電卓産業における競争行動の再解釈-」，伊丹敬之他編『日本の企業システム　第２巻』第１章，有斐閣，1993年(共著者：沼上幹，浅羽茂，網倉久永)．
132. 「対話としての競争　-電卓産業における競争行動の再解釈-」，『組織科学』，26巻2号，1992年(共著者：沼上幹，浅羽茂，網倉久永)．
133. 「マーケティング戦略の理論」，大澤豊編『マーケティングと消費者行動』，有斐閣，1992年(共著者：小川孔輔)．
134. "Sustainability of Competitive Advantage: Accumulated Experience and Discontinuous Technological Change," Proceedings of the First International Federation of Scholarly Associations of Management Conference, Tokyo Japan, September 7-9, 1992.
135. 「競争と技術転換　-日米カラーテレビ産業の比較分析を通じて-」，『学習院大学経済経営研究所年報』，5巻，1992年3月．
136. "Technological Innovation and Product Evolution: Theoretical Model and Its Applications,"『学習院大学経済論集』，26巻3-4号，1990年1月．
137. 「味の素　−円高によって転機を迎えた海外事業の展開」，『ＷＩＬＬ』，1989年12月．
138. "Reorganizing Mature Industry through Technological Innovation: De-Maturity in Watchmaking Industry," (共著者：桑田耕太郎), 『学習院大学経済論集』，26巻2号，1989年11月．
139. 「大量生産体制の限界とフレキシブルな生産システム」，『商工金融』，1989年 1月号．
140. 「プロダクト・イノベーションの競争分析」,『マーケティング・サイエンス』，32号，1988年12月(共著者：小川孔輔)．
141. 「腕時計産業における技術革新とグローバル・コンペティション」，『ビジネス・レビュー』，34巻3号，1987年2月．
142. 「脱成熟の経営戦略　−腕時計産業におけるセイコーの事例を中心に−」，土屋守章編，『技術革新と経営戦略』，日本経済新聞社，第9章，1986年7月(共著者：桑田耕太郎)．
143. 「技術革新にもとづく競争戦略の展開　−機能向上とコスト低下による製品進歩のプロセス−」，『ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス』，11巻4号，1986年7月．